Windows7のサポートが終了。建設業界に与える影響と対応策とは?

目次

  1. 1.Windows OSを更新しないデメリット
    1. 1.1.1.セキュリティ上の問題がある
    2. 1.2.2.改善された機能や新しいサービスが使えない
    3. 1.3.3.他社とのデータのやり取りに問題が起こる
  2. 2.OSをバージョンアップできない事情もある

Windows OSを更新しないデメリット



Windows OSを更新しないままでいると、どんなデメリットがあるのでしょうか?


1.セキュリティ上の問題がある

サポートが終了したWindows OSを利用していると、セキュリティ対策された無償パッチが提供されません。

〇●〇●〇●
【セキュリティの無償パッチ】
OSに脆弱性等の問題が発見された場合、データが漏洩したり、他のPC等を攻撃するきっかけとなる場合があります。こうした問題を防ぐには、不具合を解決するためにメーカーから配布されるセキュリティパッチの適用が必要です。
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Windows OSでは重要な脆弱性が発見された場合や毎月決まったタイミングで、新たなセキュリティパッチが更新できるようになっており、PCに保存されたデータを守っています。
しかし、サポートが終了すると新しいセキュリティパッチは配布されず、脆弱性の低い状態を放置することになるのです。これは悪意ある攻撃により機密情報が社外に漏らされる可能性を示唆します。
社内の情報でいえば、工事の契約情報や実行予算情報など、さまざまな取引先情報が不正に取得され、大問題につながります。


2.改善された機能や新しいサービスが使えない

サポートされたOSは、世界中のユーザーが使っていく中で様々な改善点が見つかります。その改善点を活かし、最新のOSにバージョンアップすることでより安全で使い勝手の良い環境になる仕組みになっているのです。つまりサポートされない古いバージョンを使い続けていると、新しいサービスが利用できないままということになります。
またサポートされないOSを使い続けると、仕事で必要なサービスやツールが使えなくなる可能性もあるのです。サービスやツールの提供者は、常に最新OSに向けたものを開発しています。ある程度までは古いままでも問題ないかもしれませんが、時がたつにつれてどんどん利用できないものが増えていくのです。
例えば、現在開発されているソフトは当然ですがWindows98では動きません。それと同じように、Windows7を使い続けていては今利用しているサービスを利用できなくなってしまいます。端的に言えば、IT面において世の中から取り残されてしまうことになってしまうのです。


3.他社とのデータのやり取りに問題が起こる

いくら新しいツールやサービスが使えなくなるとはいえ、「うちは自社で完結しているから大丈夫」と思う方がいるかもしれません。しかし、他社とのデータをやり取りする事は現在は当たり前なこと。
他社が最新OSにアップデートしていれば、当然送られてくるデータも最新の状態です。ソフトによっては互換モードがあり閲覧はできるかもしれません。しかしそれが正しく表示されているとは言い切れませんし、編集を加えることもできなくなってしまいます。
建設業界でも、お客様や仕入先とのやりとりが常に発生しますが「うちのPCは古いOSなので、もらったデータを見ることができない」となれば、仕事を依頼する先として、また依頼を受ける側としても信頼の置ける企業とは言えなくなってしまいます。


OSをバージョンアップできない事情もある



企業によっては、色々な問題があるとはわかりつつOSのバージョンアップができない事情もあるかと思います。
たとえば自社で使用している基幹システムが最新OSに対応していない場合、やみくもに社員のPCをバージョンアップさせては、それぞれのPCに業務が分かれてしまい利便性高める為の導入が、かえって仕事にならない状態に陥ってしまうでしょう。
2019年4月時点、デスクトップのOSシェアはWindows10が43.6%、Windows7が36.5%という状況で、まだまだ3割以上がWindows7を使っています。しかしいずれは、最新OSに対応できるよう、基幹システムや業務に使うツールなどを見直さねばなりません。これは一朝一夕には完了せず、時間が必要です。特に建設業界、とりわけ中堅企業では、こうした作業に時間がかかる傾向にあります。
そのタイミングでこそおすすめしたいのが、e2-movEです。このシステムは販売や工事管理における業務を効率化し、部署の垣根を超えたセキュリティの高い情報共有も実現します。
そして何より、e2-movEはWindows7とWindows10のどちらにも対応しているのです。つまり「すぐには移行できないが、ゆくゆくは最新OSにするつもり」という企業にもぴったり。

まずはどちらにも対応するシステムを導入し、体制を整え万全の状態で最新のOSへアップデートする事をおすすめします。

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